2021年２月１日～５日の週の値動き : 豊島政一の投資ブログ

電気自動車関係の年初来騰落率推移

今週も新興EVメーカー中心に大きく買われる展開が続いています。今後も要注目です。

再生可能エネルギー関係の年初来騰落率

先週ピークをつけたものの、依然として下落は少なく強い状況です。

ARKファンド関係の年初来騰落率

今週は、期待先行で3Dプリンター関連が上昇したが、よくわからなかったので、ただ傍観していました。金属3Dプリンターで研究開発用に試作品を作ることが定番になってきたようだが、今後の展開についてはいまいちまだ読めないです。

また、APIやSKLZのような新興ITプラットフォームが人気化しています。今後の展開に注目です。テラドックは、さすがの安定銘柄です。業績も拡大基調で機関投資家に選好されています。

ARKファンドの個別銘柄

XONE

ExOne Coは、特殊シリカサンドとセラミックスから鋳型とコアを製造することができ、産業用の金属に印刷することで、直接製品の具体化が可能な企業。R＆D印刷を手掛ける。ARKK(イノベーション)やARKPRTに組み入れ。業績も拡大傾向だが、期待先行の上げとなっている。

API

Agoraは、自社サービスのアプリやサイトにビデオ通話を実装できるSDK、APIを提供。WebExの初期メンバーの元CTOが創業した世界最大のリアルタイムエンゲージメントSDK。国内ではブイキューブが総代理店。動画配信、ゲーム実況、ライブコマース、eスポーツ、VTuber、ボイスチャット、婚活アプリなどで活用されている。ARKW(Next gen)に組み入れ。

SKLZ

Skillz は、シリコンバレー企業。ゲームの開発者は、Skillzプラットフォームを使用して、モバイルゲームをeSportに変えることができる。プラットフォームに登録されている1,800万人のユーザーと、約13,000人の開発者パートナーがいる。8億以上のトーナメントを主催。ARKW(Next gen)に組み入れ。

TDOC

テラ　は、ラテン語で地球の意味。全球をつなぐ医療を提供。業績はかなり良い。機関投資家に選好される銘柄。

BILL

Bill.comは、企業間決済の電子化を支援する企業。フィンテックでは中小企業向けが脚光を浴びており、追い風を受ける。Bill.comのソリューションは中小企業らのインボイスや支払いの受け取りを、クラウド上で完結。「企業間決済は変革の時期。小切手を過去のものにする仕組みが求められている」と創業者CEOのLacerteは述べた。ARKF(フィンテック)に組み入れ。

PINS

パンデミック中のオンラインコマースと製品へのシフトによって2020年に恩恵を受けました。

市場の現況とピークの判定

３つの指標がまだすべては一致しておらず、ここがピークではない。FRBの方向性もまだ緩和基調である。

米国中央銀行銀の政策

QE2

2010/8/10

QE1（量的緩和第一弾、Quantitative Easing 1）で購入したエージェンシー債やMBS（住宅ローン担保証券）の償還分2500億ドルから3000億ドルを米国債によって再投資することを決定。国債買取りの再開。

2010/11/3

QE2（量的緩和第二弾、Quantitative Easing 2）を決定。

失業率が依然として9％台という高水準にとどまる現状を打破するため、２年半から10年までの中長期の米国債6,000億ドルを2011/6までに購入。8月分と合計すると2011/6までに8,500億ドルから9,000億ドルの米国債を購入。再度金融緩和へとスタンスが変更。

2011/4/28

QE2の6月終了を表明。予想通り現行の金融政策に変更が無いことを決定し、QE2終了後も、終了時の量的規模を維持。これにより、昨年11月に発表された追加の量的緩和策（QE2＝quantitative easing）が予定通り６月に終了し、導入済みのゼロ金利政策が維持されることとなった。

2011/6/22

金利目標を0.0～0.25%に維持。6000億ドル分の米長期国債の購入は今月末で完了し、既に発表した保有証券の元本償還金を再投資する政策を維持。

９月に発表した、保有証券の平均残存期間を長期化するプログラムを継続。

2011/9/21

残存期間延長プログラムの実施。エージェンシー債（政府機関債）とエージェンシー発行モーゲージ債（ＭＢＳ）の元本償還資金をエージェンシー発行ＭＢＳに再投資し、償還期限を迎える財務省証券を入札でロールオーバーする。

2011/11/2

金融政策を現状のまま維持

2011/12/13

金融政策を現状のまま維持。約１０５０億ドルの国債とインフレ指数連動債（ＴＩＰＳ）を買い入れると発表。

QE3

2012/9/13

量的緩和第３弾（ＱＥ３）の実施を発表。住宅ローン担保証券（ＭＢＳ）月額400億ドルと米長期国債月額450億ドルを追加購入。インフレが抑制される限り、労働市場の見通し改善まで継続。異例の低金利を維持する時間軸を2015年半ばまでとし、従来の2014年終盤から延長。

ＭＢＳ買い入れを12/14から開始し、ツイストオペも継続する方針を表明。措置により、長期証券保有は2012年末まで毎月850億ドル増加。過去２回の量的緩和では、月間1000億ドル債券を買い入れた過去２回と比べて少ないが、最終的には1兆4000億ドルに達する可能性。

2013/5/1

金利目標を0.0～0.25%に維持。月額400億ドルのエージェンシー発行モーゲージ債（MBS）と月額450億ドルの米長期国債の追加購入を継続。債券買い入れ月額850億ドルを継続。

2013/6/19

今後発表される経済指標がFRBの見通しと概ね一致すれば、毎月の資産買い入れ規模を年内にも縮小させるのが適切であるとし、来年上半期を通して慎重なペースで買い入れを縮小していき、来年半ば頃には買い入れを終了させると表明。

2013/12/18

債券買い入れの規模を初めて100億ドル縮小し、1月から月額750億ドルとした。

2014/1/30

債券買い入れの規模を100億ドル縮小し、2月から月額650億ドルとした。エージェンシー発行モーゲージ債（MBS）を月額350億ドルではなく300億ドル、米長期国債は月額400億ドルではなく350億ドルで追加購入する。労働市場の改善が進み、インフレ率が戻る見通しならば、購入ペースを更に縮小。

2014/4/30

債券買い入れの規模を100億ドル縮小し、5月から月額450億ドルにすることを決定

2014/9/17

量的緩和を10月で終了する見通しを明記。

2014/10/29

量的緩和第3弾（QE3）の終了を決定。ただし、ゼロ金利は相当な期間維持。結果的に2014年の1月から12月までに段階的に資産の購入を縮小。

テーパリング

2015/12/16

いわゆるリーマン・ショックのあと7年間にわたって続けてきた異例のゼロ金利政策の解除を決定。金利目標は0～0.25％から0.25～0.5％に引き上げ。

2016/1/27

市場の予想通り金利の誘導レンジを0.25％～0.50％で据え置くことを決定。

2016/3/16

市場の予想通り金利の誘導レンジを0.25％～0.50％で据え置くことを決定。

2016/9/21

市場の予想通り金利の誘導レンジを0.25％～0.50％で据え置くことを決定。ぎりぎりの判断だった。

2016/12/14

金利目標は 0.5～0.75％に引き上げ、2017年は 3 回の利上げを予測。
予想以上にタカ派であったことから、債券安、株安、ドル高で大きく反応。

2017/3/15

金利目標は0.75％～1.00％に引き上げ。

失業率が完全雇用といわれる水準に到達し、物価上昇率も緩やかに加速してきた状況で金融緩和の解除を先延ばしすると、景気の過熱を招き、将来大幅な利上げを迫られる。

2017/5/3

金利目標は 0.75％～1.00％に据え置くことを決定。

2017/6/14

金利目標は 1.00％～1.25％に引き上げ。保有有価証券の償還金の再投資縮小を年内に開始する予定。具体的には、再投資をしない額の上限を当初は月間100億ドルとし、最終的には同500億ドルまで増やす計画。

再投資を見送る額は当初、米国債が１カ月当たり60億ドル、住宅ローン担保証券（ＭＢＳ）は同40億ドルに上限が設定される(計100億ドル)。その後３カ月ごとに上限を引き上げ、米国債は月300億ドル、ＭＢＳは月200億ドルに達するまで継続される。

2017/9/20

金利目標は市場の予想通り 1.00％～1.25％で据え置き、10月から保有資産の縮小開始を決定。

想定以上にタカ派的とみなされ、債券利回りが上昇、米ドルが買われた。

バランスシート正常化プログラムを開始すると表明。

2017/11/1

金利目標は市場の予想通り 1.00％～1.25％で据え置き、10月に開始した米連邦準備制度理事会（FRB）保有資産の規模縮小プログラムは継続。

2011/4/28 QE2の6月終了を表明　⇒　2011/6　PEAK
2013/6/19 毎月の資産買い入れ規模を年内にも縮小させるのが適切　⇒　2013/11　PEAK
2017/6/14 保有有価証券の償還金の再投資縮小を年内に開始する予定　⇒　2017/12　PEAK

2017/12/14

金利目標は 1.25％～1.50％に引き上げ。

2018/1/31

金利目標は 1.25％～1.50％に据え置き。1月に買い入れの減額上限を引き上げ。

2018/3/21

金利目標は1.50％～1.75％に引き上げ。

2018/5/2

金利目標は1.50％～1.75％に据え置き。4月に買い入れの減額上限を引き上げ。

2018/9/26

金利目標は2.00％～2.25％に引き上げ。7月に買い入れの減額上限を引き上げ。

2018/11/8

金利目標は2.00％～2.25％に据え置き。10月に買い入れの減額上限を引き上げ。

2018/12/19

金利目標は2.25％～2.50％に引き上げ。

2020年は1回の利上げが実施され、これで政策金利の引き上げは打ち止めとなる見通し。利上げ継続の方針が示されこと等により、想定していたほどハト派的ではないと判断された。

ポストテーパリング

2019/1/30

金利目標は2.25％～2.50％に据え置き。金融政策に対するスタンスの大きな変更。

追加利上げを見送り、当初は19年中に2回を想定していた追加利上げも「当面は様子見する」と棚上げ。

バランスシート縮小プログラムは、終了時期が早くなり、終了後の規模も事前想定より大きくなる見通しと議長が語った。資産縮小「年内終了」を大幅前倒しにすることを3月表明と受け止められた。

2019/3/20

金利目標は2.25％～2.50％に据え置き。

メンバーが想定する2019年の利上げが、前回12月時点の2回から、0回へと引き下げられた。

バランスシート縮小については９月に終了。５月から縮小ペースを減速し、国債の縮小ぺースは300億ドルから150億ドルに。資産縮小を12月末ではなく、９月末に停止するとしたことが最大の驚きとなった。

ハト派的な内容、事実上の利上げ終了。

2019/5/1

金利目標は2.25％～2.50％に据え置き。

海外リスクはやや和らいだ金融政策をいずれかの方向に動かす根拠は見当たらず、ＦＲＢの次の措置が利下げになるとの見方は後退。

2019/7/31

金利目標は2％～2.25％に0.25bp引き下げ。

バランスシートの縮小を８月１日で終了することも決定。極めて緩やかな金融引き締め効果を持つバランスシート縮小は当初、９月末の終了を予定していた。

隠れQE4

2019/9/18

金利目標は1.75～2.00％に0.25bp引き下げ。
10/15から短期国債を月600億ドル買い入れ。2014/10に量的金融緩和を終了して以来、５年ぶりに保有資産の拡大。2020/4-6まで購入を続ける。2020/4には圧縮開始前の水準に迫る計算。
なお、短期金利の操作であり、今までの長期金利の操作とは異なるため、QE4とは自称していないが、隠れQE4と呼ばれている。

2019/10/30

金利目標は1.50～1.75％に0.25bp引き下げ。
声明では利下げ休止を示唆、しかしながら不確実性の文言を据え置き、利下げ余地も残す。

2019/11/20

バランスシートは８月末の３兆7600億ドルから今では４兆500億ドルに拡大し、2017年後半以来の圧縮幅の40％近くを実質上、既に取り戻してしまった。

2019/12/11

金利の誘導目標レンジを1.5－1.75％で維持。経済活動は緩やかなペースで拡大しているとして、政策金利を2020年いっぱい据え置くことを示唆。

2020/3/3

誘導目標レンジを、従来の1.50-1.75％から0.50％pt引き下げ、1.00-1.25％にすることを決定。内容は想定通りだが、3月17・18日に開催が予定されている次回定例のFOMCを待たずに緊急利下げに踏み切ったことはサプライズ。

2020/3/15

誘導目標を、1.00～1.25％から0.00～0.25％に1.0ポイント引き下げ。7,000億ドルの保有資産額拡大も決定。声明文によると「今後数カ月にわたって、国債保有額を少なくとも5,000億ドル、住宅ローン担保証券（MBS）を少なくとも2,000億ドル増やす」

2020/3/23

米国債や住宅ローン担保証券（MBS）の買い入れ額を無制限とする追加緩和策を決定。消費者や中小企業の資金繰りを支援する新たな措置を設け、社債等の購入に踏み切る枠組みを発表。FRBの総資産は3月から急増し、過去最大。

2020/9/16

誘導目標レンジを０－0.25％で据え置くことを決定。2023年いっぱいはゼロ付近の金利を維持することを示唆。少なくとも現行ペースで米国債と住宅ローン担保証券の購入を継続すると再表明。購入規模は米国債が月額800億ドル、住宅ローン担保証券が同400億ドル。

2021/1/27

政策金利を現行の0％近辺に据え置くと同時に、国債などを買い入れる量的緩和も現行水準を維持。新型コロナウイルス感染拡大で引き起こされた景気後退から完全に回復するまで、こうした景気支援策を継続すると改めて確約。

ドローダウンの分析

2019/12/13から2021/1/29のトータルリターンと最大ドローダウンが次の図です。コロナショックで半値以下になったものほど、コロナ前の高値からの上昇率が高いという皮肉な結果になりました。半値になったものを、我慢して握ってた人ほど成績が良かったのです。

最適ポートフォリオの検証

2018/9以降、CAPMの最適PF VS 最高上昇率のプラグの比較です。2018/12/24では△19%:△48%と善戦するも、2020/3/18では△42%:△51%であまり優位性はないです。結果では2.7倍の上昇率の差です。結局、高値で現金にして、底値で買い戻す方法がベストということです。最適PFだからドローダウンが改善するわけでないです。