夏の暑い中、ビットコイントレーダーの某氏が、DMMサロンで年商10億円規模の会員を集めたと話題になっています。

ところで、ビットコイン相場ですが、まだ幻想醒めやまぬ中、私は、これはコモディティなのだと気づきました。

コモディティの何が問題か

よく石山順氏は、金価格は中央銀行の点数簿だとおっしゃっていました。中央銀行が通貨の価値を守れているかどうかのバロメーターが金価格なのです。

ですから、基軸通貨への不安が生じたニクソンショックやITバブル崩壊と911事件の後には、金価格が暴騰することとなりました。

そして、その中央銀行の監視対象に、ようやく仮想通貨が入ってきました。

中央銀行の監視対象になるということは、価格が抑え込まれるということです、つまり、金や銀のように暴騰後には、長期間、中央銀行の抑圧政策の対象になり得るということです。

銀価格とビットコイン価格の推移

長期で見ると、ニクソンショック後の銀価格と、リーマンショック後のビットコイン価格の推移がシノニムになっているのが分かります。

銀価格暴騰時には、なんとかハント兄弟が仕手戦に参加したと話題になったそうですが、現在ではウィンクルボス兄弟が有名です。有名な兄弟が出てくる時点で当時と全く同じです。

そしてこのチャートを見ればビットコイン価格全然下げ足りてないことが分かります。
<下記は1965年以降の銀価格、ビットコイン価格>

image

今後体制は不安は生じるのか

では、今後、ビットコインが落ちる条件としては、米ドル基軸通貨体制に陰りが生じてくることが前提となります。今のところ、トランプ大統領のアメリカファースト政策によりドルが持ち直しています。直近では12月からドル高になっており、このドル高がいつ終わるかが焦点です。

歴史を振り返ってみれば、ドル安と米株安が同時に起こったのは、上記の二回です。

つまり、1970-1979のニクソンショックによる米ドル不安、2000-2011のITバブル崩壊です。いずれも、米国の人口ボーナスが急減する時期と重なっています。

今後の展望ですが、2024年まで中国とは対照的に、米国の対世界人口ボーナス成長率は増加しますので、過去のケースが当てはまらないことが分かります。
<下記は、①ダウ平均×米国40年前出生数、②ダウ/金価格×ボーナス人口成長率(米国-世界)>、③ドル指数×ボーナス人口成長率(米国-世界)>

image

image

image

ビットコインの調整は短期で終わるのか

さて、このような、米ドル米株の強さを考えると、残念ながら、一度大きく上昇をやってしまったコモディティの出番は当分やってこなそうです。

2017年12月をもってゲームルールは変わったのでした。まさに、1979年12月と同じようにです。

2015-2017年にかけては、米国の対世界人口ボーナス成長率が下落する時期であったため、仮想通貨に逃避資金が入ってきたようです。今後は米国株一拓となります。

例えば、1970-1979年の金銀、2000-2011年の金銀は大天井を打って10年以上下落しました。コモディティの特性を考えれば、2010年上場から10年近く上昇を続けたビットコインはここらで大天井を打ったと考えるべきです。

<下記は、ビットコイン価格、米ドル指数>

image