2015年を境にビットコインが一人勝ちに

下記は、ドルインデックスとビットコインの上下を反転させたものの推移です。2015年のチャイナショック、ユーロ危機からビットコインの上昇が始まり、2016年の利上げ後からさらに加速しています。

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ビットコイン上昇の背景にあるもの

やはり、中国の通貨危機が背景にあります。上海ショックにより中国マネーの流入が続いているところに、英国のBREXITでユーロへの信認が揺らぎました。

米国のドルが双子の赤字で、ユーロ圏も解体の危機にさらされ、日本銀行はリフレ政策により通貨のデバリュエーションを行う中、景気後退を防ぐために各国は通貨の切り下げ競争をしています。

歴史的に、通貨は常に減価してきました。インフレとは、通貨の減価にほかなりません。通貨とは、中央銀行が自由に発行できます。景気が悪化すれば、どんどんシニョレッジで政府は景気悪化を防ごうとして、通貨価値が減価していくのです。

そのような中、中央銀行を持たず、採掘できるコインが逓減していくビットコインは、必然的に政府発行の通貨に対して増価していく運命にあります。

このような背景の中、2014年の中国マネー流入とマウントゴックス事件によりバブルが破裂したビットコインが、2015年の各国の金融危機により、再び息を吹き返したといえるでしょう。

そして、今、トランプは米国ドルを意図的に切り下げて見せかけの景気を良くしようとしています。

通貨価値が下がれば、モノの値段は上がり、えてして賃金も上がり、GDPも上がったように見えますが、所詮、まやかしの経済成長にすぎません。まやかしの通貨切り下げに敏感に反応しているのが、現在では、ゴールドよりもビットコインなのです。

ゴールドの需要は一定であり、決済には使えませんが、日本国では仮想通貨法が可決されたことにより、ビットコインが通貨として使えるようになり、今後、全国の26万店舗で決済ができる見込みです。

ゴールドに比べれば、定性的な需要は大きく伸びるものと思われ、一方、通貨の発行量は制御されていますから、必然的に価値が上がります。

しかしながら、ビットコイン価格は投機的な値動きであるため、本当に長期のゆったりとした投資として、資産保全を目的として少量を保持するのが望ましいといえるでしょう。

ビットコインへ投資する米国株

米国では、ビットコインインベストメントトラスト、GBTCが上場後、大きく上げています。長期的な視点でこのような株を保有するのもいいでしょう。

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いまさら聞けない ビットコインとブロックチェーン
大塚 雄介
ディスカヴァー・トゥエンティワン
2017-03-24




仮想通貨とブロックチェーン (日経文庫)
木ノ内 敏久
日本経済新聞出版社
2017-04-15




※預金封鎖、資産課税に備えた金貨投資を奨めます。

 



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