皆さん元気でしょうか。これまで、中国の上海総合指数、日経平均株価及び人口ボーナスの推移を比較し、ハリーデントの理論をもとにして株価を予測した結果、2015年以降の株価暴落が止められないことを的中させました。

 この度数年ぶりに、米国株について、ダウ平均と支出の波をもとにして検討したいと思います。さっそく、下記に米国ダウ平均、国連推計による40代前半人口及び42年前出生数の推移チャートを掲載します。

 まず、下記1のチャートグラフをご確認いただければわかるとおり、アメリカでは42年前出生数がピークを迎えた1999年末に、NYダウ平均もピークを付けてITバブルの崩壊が起こりました。その後は、FRB(米国連邦準備銀行)の刺激策により、大きな株価下落は免れましたが、この15年で見ると株価はほとんど横ばいです。

 次に、下記2のチャートグラフをご確認ください。1のグラフとの相違点は、ダウ平均をドル建て金価格で除し、金価格により調整した数値で描いた点です。

 金価格調整後のダウ平均で人口ボーナスとの関係を見ると、より株価と人口ボーナスの関係性が明白になります。この15年で横ばいだったはずのダウ平均が、金価格建てで見ると大きく下落しているのです。

1 ダウ平均とボーナス人口の推移

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2 金価格調整後ダウ平均とボーナス人口の推移

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3 回帰平均によるダウ平均の予測
 こちらは、計量経済学的手法により2012年頃に予測した長期見通しです。2023年頃に向けて第2の黄金期に入ることが予測されます。

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4 結論
 今後の予測ですが、日本や中国は人口ボーナスの崖で株価上昇の見込みはないものの、2000年から始まった米国の人口オーナスは一段落し、2018年から米国株は黄金時代に突入するでしょう。
 米国株については、2018年までは弱いとみていたものの、2015年の暴落後は持ち直して、長期的な第2の黄金時代へ突入したようです。今後は、ITバブルを教訓にして、AI、フィンテックを核とした史上最大のバブルが継続すると見込まれます。