豊島政一のマーケット分析最前線!

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更新情報

 日本におけるバブル期の金融株の高値をプロットしたものが下記の図である。 出典は株価総覧(1988年版)である。証券株の方が銀行株よりも値上がり率が高く、証券株の中でも小型株の方が値上がり率が高いという傾向を当初予測していたが、若干違う結果となった。日本興業銀
『日本で起きたバブルの分析』の画像

 今後の日本経済が人口減少により2050年にはインドネシアと同じ経済規模になることはデントにより予測されています。 なぜこの100年に及ぶ人口停滞が起きたのかということは、今後の日本を研究する社会科学のメインテーマになるでしょう。 まず、思想的な原因として考えら

 現在下り坂の人口サイクル上で日本人は生きていますが、将来再び繁栄の途につくこととなった場合は、荒木文相が佐藤栄作に残した遺言である 「 日本の未来像は、維新の五箇条の御誓文を主とし、つまらぬ事を付け加えずに、これを達成すること 」が再び実現されているでし

引用元 林 敏彦 、世界経済の超長期展望、アジア太平洋研究所、2011http://www.apir.or.jp/ja/analysis/_pdf/1437_Pdf.pdf 
『世界経済の超長期展望』の画像

 基本的に人口と株価についてひととおりの分析は終了しました。 今後は2035年まで23年間ありますが、長期の時間枠に基づいて投資を行ないます。今後国連の人口推計がアップデートされたらば、随時今までの推計も更新していきます。 今までの分析から、人口と株価には強力な

 下記は、株価指数の対数値と各世代人口について、、Rを用いて1次の2変量VARモデルにより分析した結果である。80歳以上から分析を始めたところ、55-59世代人口で初めて株価指数にプラスの影響が出た。つまり、60歳以上の人口は、グランジャーの因果性は認められないものの
『高齢人口が株価に与える影響』の画像

  フリーソフトRによりVARモデルを用いて世代別人口 (5歳区切りの5歳から79歳までの世代別人口、及び80歳以上の人口)と日経平均株価の関係性について分析した。赤字はプログラムコードである。 VARモデルの次数は2であり、定数項を含む多変量モデルである。推計の結果、ボ
『多変量VARモデルによるボーナス人口と日経平均株価の関係性について』の画像

 フリーソフトRによりVARモデルを用いてボーナス人口と日経平均株価の関係性について分析した。赤字はプログラムコードである。 VARモデルの次数は2であり、定数項を含む2変量モデルである。推計の結果、ボーナス人口は株価指数に生の影響を与えている。人口は原系列だが、
『2変量VARモデルによるボーナス人口と日経平均株価の関係性について』の画像

 現状、世界の経常黒字国で最も人口サイクルの騰勢が強いのはアルゼンチン、フィリピンである。アルゼンチンについては2017年までに金融株、もしくはETF、フィリピンについては2018年まで銀行株を保有することが望ましい。 両国とも私が示した保有期限までは最多購買世代が
『現在の最適資産について』の画像

 インドとフィリピンについては、フィリピンの方が人口成長率も高く国際収支も優位にあるのにもかかわらず、インドの株価収益率の方が高いという逆転現象が起きている。 過去の時系列データを元に推計を行ったところ、インドの方が期待株価収益率が高く出てしまった。この
『インドとフィリピンの比較』の画像

 人口規模と経済成長は関係するという指摘がされている。 では、株価と人口規模は比例するだろうか。日米比越の株価指数を被説明変数、国連推計のボーナス人口を説明変数として将来推計を行った。 株価指数の対前年比と人口規模の対前年比について相関を分析したところ、レ
『株価指数と人口規模の回帰分析による将来予測(日米比越中印の事例)』の画像

 日経平均公式ガイドブックによると、日経500種平均を16業種に分け、各業種ごとに額面修正方式で計算した業種別平均指数の算出開始年である1972年からバブル最高値までに証券業は40倍になっている。現在の 日経500種平均のうち証券業として登録されているのは、野村、大和、

インドネシア経済は1987年からボーナス人口の増加率が加速度的に増加し、1998年にピークを付けた後に2012年にようやく2%を切った。中比越との比較の中で、最も人口増加率の高かった1998年には、株式も裁量のパフォーマンスを発揮した。中国のバブルが崩壊した2008年からの3年
『インドネシアにおける人口と株価の関係』の画像

 さて、21世紀最大のバブルを引き起こした中華人民共和国について考える。2000年から2010年にかけての人口サイクルについては下図からわかるとおり中国が最も騰勢の強い局面であり、力強い人口サイクルの上昇により過去に例を見ない株式バブルを引き起こした。下図において
『中国のバブルと人口の関係』の画像

 景気敏感株である野村証券の株価についても、大きく1980年代に上昇していることが確認できる。野村証券が上場した1960年からの比較で、2011年に初めて証券株が日経平均をアンダーパフォームした。 過去50年にわたる景気がマイナスに転じたことを意味している。 1960年と比
『証券株と人口の関係(日本の事例)』の画像

CIA FACT BOOKより  下記の赤色は現在債務危機が進行している国である。黄色は成長しているが、赤字の国である。内需成長余地の十分に大きいインド、ブラジル以外は債務危機に移行しやすい。下記の水色は、かつて赤字で債務危機を経験したが経常黒字が定着してきた国である
『経常収支ランキング』の画像

シティバンクの株価は1980年代は全く上がらなかったが、人口の山に近付いた1990年代に資産バブルが起きたことで大きく値上がりした。1991年から2000年にかけて20倍になっている。同様のことは日本でも起こり、人口の山に近付いた1980年代の銀行株は平均して10年間で10倍近い
『銀行株と人口の関係(米国の事例)』の画像

 下記グラフの赤線、橙線は日本のボーナス人口と株価の推移、青緑線、緑線はギリシャのそれである。グラフは比較しやすいように主に最大値を100(ギリシャの株価は50)として調整してある。 ギリシャはボーナス人口が急増しているときにデフォルトが起きている。新興国ではこ
『日本とギリシャの比較』の画像

 アルゼンチン株価指数は2017年に向けて世界一高い上昇率を達成しますが、残念ながら日本の証券会社からは投資できません。2002年以降はフィリピン株に対して大幅にアウトパフォームしており、その勢いは2017年に向けて加速します。
『株価と人口の関係性について(比爾の事例を比較)』の画像

・世界のGDP成長率と人口成長率の関係・日本のGDP成長率と人口成長率の関係・日本の株価と人口の推移 ・中国の株価と人口の推移 日本の人口動態を20年後ろにずらしただけであるから、今後株価上昇の見込みはない。  ・越の株価と人口の推移 日本の人口動態を約40年後ろ
『世界と日米中印越比爾の将来推計』の画像

 国連と世界銀行の統計データをもとに次の表を作成しました。ボーナス人口の波は、上下動を繰り返しながら、21世紀中に増加率ゼロへと近づいていきます。それに合わせて、世界のGDP成長率も低下しています。これから人口爆発で物価が上がるなどと言われていますが、実は21世
『私たちはどこへ向かっているか』の画像

国連予測のボーナス人口年次増加率を詳細にマッピングした。我が国の危機はギリシャより深刻であるから、あと数年で大規模なショックがやってくる。今後分析予定。
『世界の支出の波 再掲』の画像

  フィリピンは1999年にボーナス人口(以下単に人口と呼ぶ。)増加率が2.01%で底打ち後、2003年に2.39%のピークを付け、2010年に1.79%でボトムを付けるまで低落傾向にあった。一方、インドは1999年に1.73%で底打ち後、2008に2.32%でピークを付けるまで一貫して上昇傾向にあっ
『株価と人口の関係性について(印比の事例を比較)』の画像

私が今後とる最も確実な戦略を図解しました。時間がないため説明は後日にします。基本的に私は現在資産がない状況ですので、今後は年末に残余金を投資に充てます。つまり、今後は年単位での投資になります。結局今までは、変動性の高い株価の底値を狙うというリスクの高い手
『株価と人口の関係性について (日比越の事例を比較)』の画像

 エルピーダメモリの件を投資の参考にした方には大変申し訳ありませんでした。この場を借りてお詫び申し上げます。今後、私は一切の日本株投資から身を引きます。今後は、毎年一回年末に給料の残余金を、人口サイクルが上向いている国の上昇準備期間であるうちの金融株、金
『フィリピン市場の見通し』の画像

私が今描いている投資計画ですが、2035年まで続くとても息の長い計画です 。この発見を自分だけのものにするわけにはいかないと考えます。もしこの計画についてコメントのある方は忌憚のない意見をお願いします。 まず、2000年代の各国の株価の推移を比較すると 、2001年の
『私が今描いている計画について』の画像

他に良かれしと願う、美しい思いには、周囲はもちろん天も味方し、成功へと導かれる。一方、いくら知性を駆使し、策を弄しても、自分だけ良ければいいという低次元の思いがベースにあるなら、周囲の協力や天の助けも得られず、様々な障害に遭遇し、挫折してしまう。もし、自

そもそも、私が株投資にのめりこんだのは、祖父が株式をやっていたことが原因でした。私が6歳のころまでは、毎年平均で17% の収益率だったのが、1990年以降は毎年マイナス7%です。私たちは、何のために生きているのかという根本的な問題を解決すべき時が来たのではないかと

 日経平均株価指数について、上場から2011年末時点までのデータを用いて分析を行います。まず、始値の前日始値に対する変化率を算出します。一年の各々の日について、この変化率の平均をとり、積み上げグラフにすると、平均をとる期間に応じた指数の平均推移図が完成します
『日経平均株価の季節性・アノマリーについて』の画像

 リーマン後は幻視効果が働いて戻しが速いのがわかります。急落後によくある推移です。昨年の上昇軌道からアナロジーにより類推すると、4月SQ通過後の波乱が予測できます。 ここで、気になる点があります。製造業A(エルピーダ)はサイクルの立ち上がり局面から徐々に上昇力
『2009年3月、2010年11月、2012年1月の比較』の画像

 支出の波を観測する際に障壁となるのが、過去50年以上にわたる正確な人口動態統計を提供しているのは日米だけであるとという点です。そのため、デントは国連の推計を用いて支出の波を推計しています。 シンクタンクや商社からの閲覧もありますので、下記のパネルデータに
『世界の支出の波 ( World Spending Wave)』の画像

今日ゴールドマンサックスがエルピーダメモリ株の大量保有報告を提出しました。 はたから見ればインサイダー取引のように見えるかもしれません。 しかし、私達はインサイダーで不正な利益をえることはできません。 マーケットには自然の摂理が反映されています。 私達が

下図は平成時代以降の各キチンサイクルの始点を、今回のキチンサイクルの始点である2009年3月10日に設定して、その推移を観察したものです。各推移線の上に書かれている西暦下二桁の数字は、各キチンサイクルが始まった年です。 推移線の上に記載された日付は、それぞれピー
『今回のキチンサイクルの底を予測する』の画像

 昨今の株式相場は景気減速の実体とはかけ離れて、政策による後押しを受けて過熱してきています。 株式取引においてはアノマリーやインディケーターを用いて取引をしている投資家も多数いますが、そのような取引が失敗する原因について自らのエビデンスをもとに循環経済学
『循環経済学の視点から読み解くインディケーターを用いた取引が失敗する原因について』の画像

参考記事私の相場観 : 不況下の株高の行方 - livedoor Blog(ブログ)  さて、米国株は金融緩和による資金流入で、異常な資金膨張によるバブルが続いています。しかし、実体経済の回復は緩慢であり、実体経済とはかけ離れた株高が演出されています。景気変動において、この
『ダウ平均は上昇するか』の画像

 下記は金連動投信(1328)の価格とデマークインディケーターの月足と週足の推移図です。月足の図は12月の高値である4080円を来週超えると想定して作成しました。金連動投信の価格が4080円を越えれば、明確に売りシグナルが発生します。ただし、月足図で発生しているTDシーケ
『金価格は崩壊するか』の画像

一見すると、予測は外れ昨年11月がキチンサイクルの底だったようにも見えますが、まだ想定の範囲内の動きです。過去にも1929年のダウ平均の動きを上回っている局面があります。高値の想定は9924円に訂正します。安値の想定も7800円前後に訂正します。安値の時期は変更ありま
『予測は外れたように見えますが・・・』の画像

エドワードデューイは著書「CYCLE」において、株価にもキチンサイクル、ジュグラーサイクルが存在すると説きました。彼は、株価のキチンサイクルの測定には対前年比を、ジュグラーサイクルの測定には、9年移動平均の値に対する3年移動平均の値の割合を用いています。 彼の用
『2012年2月時点の株価循環について』の画像

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